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タイ王国　Thailand

タイの印僑-2

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19世紀の初頭からタイの周辺に触手を伸ばしてきたイギリスは、タイ王国に何度も使節を派遣するが、実際に使節を派遣したのは東インド会社のインド総督であり、東インド会社がタイ王室との交渉相手であった。すでにペナン、シンガポールを手にしていたイギリスは1855年のボウリング条約によってタイの交易を全面的に開放させることに成功、1857年にはバンコクにイギリス領事が着任し、タイに進出してくるイギリス商社に雇われたかたちで、インド系住民が増えていくことになる。

列強であるイギリスはタイに対して領事裁判権、いわゆる治外法権を持つことになるのだが、イギリスの臣民や保護民もこの領事裁判権のもとに入ることができた。植民地であるインドからタイに流入してきたインド系の人々はイギリスの臣民として、タイの法律の外側にいることができた。

インド人は、イギリスもしくはインドとタイ間の貿易にもっぱらかかわるという形で、主にタミル人の商人が先に移住してきた。1930年代には、インド人の3分の2がタミル人であった。シーロム通りにあるシュリー・マリアンマン寺院(通称はワット・ケーク)は、タミル人寺院として1840年代にはすでに建設されていたという。その後、パンジャーブ出身のシーク教徒ないしはヒンズー教徒が増えてくる。彼らは商人や企業家などフォーマルな分野で活躍するが、他に夜警、門番、錫鉱山や鉄道の労働、路頭の豆売り、新聞売りなどインフォーマルな仕事に従事するのがゴーラクプル県を中心とする北インドのウッタル・プラデシュ州東部地域出身の比較的下層階級のインド人であった。

現在、タイのインド人が商店を開いている地域は、中華街のサンペン近くのパーフラットの生地市場、スクムビットの服地の仕立屋、シーロム通りからオリエンタルホテル周辺の宝石関係の店舗などに分かれる。旅行代理店、金融･保険などのサービス業は、シーロムやサートン地域に集中している。繊維関係はシークとヒンズーがほぼ半々の比重で、宝石関係はムスリムが多くなる。珍しい例では、IT関連のコンピュータ機器やソフトウェアの販売でプラトナムになるパンティッププラザにインド系の店が目立つようになっている。


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